リフォームのSEO対策｜施工事例と工事ごとのページの作り方

リフォーム会社のホームページに施工事例を載せているのに、検索からの問い合わせにつながらない。キッチン・外壁・補助金のどれからページを作ればよいのか、費用や写真をどこまで書いてよいのかも分からない。そう悩んでいるリフォーム会社の方やWeb担当者の方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、リフォーム会社のSEO対策は、施工事例のページを先に整えて工事の種類ごとのページにつなぐところから始まります。

当社ツールで調べると、「リフォーム」の月間推定検索数は240,800回、「外壁塗装」は72,400回、「キッチン リフォーム」は48,400回でした。

今回はリフォーム会社とWeb担当者に向けて、施工事例・工事ごとのページ・費用と見積もり・会社の情報とGoogleビジネスプロフィール・補助金のページの作り方を解説します。

地域のビジネスの検索の基本は「ローカルSEOとは」、SEOそのものの基礎は「SEOとは」で解説しています。

1. 施工事例のページから作る

施工事例が工事のページと費用の根拠になる

リフォームは同じキッチンの交換でも、住まいの状態で工事の内容と金額が変わります。そのため、工事のページの説明や費用の幅は、施工事例があると根拠を示しながら書けます。

当社ツールでは、「リフォーム 施工事例」は月間208回と大きなキーワードではありませんでした。施工事例は、工事のページ・費用のページ・会社の情報の裏付けとして先に作るのが当社の考えです。

事例1件に載せる項目

工事のページに並べた事例を読む人が比べやすいように、事例は1件ごとに同じ項目をそろえます。

• 工事の種類と部位: キッチンの交換、外壁と屋根の塗装など
• 住まい: 戸建てかマンションか、築年数は「築20〜30年」のような幅
• 困っていたこと: 工事の前にお客様が挙げていた点
• 工期と費用: 費用は幅で示し、本体・工事費・撤去処分のどこまでを含むか
• 作業前後の写真: 同じ位置から撮り、工事した範囲が分かるもの

費用は、3章の費用ページと同じ区分で書いてください。事例と費用ページで金額の前提が違えば、読む人はどちらを基準にすればよいか迷います。

写真と地域の書き方で守ること

リフォームの写真は、外壁や屋根の外観から家そのものが特定されやすいのが特徴です。表札・番地・車のナンバー・隣の家・特徴のある景色は、写さないか消してください。

地域は「〇〇市・戸建て」程度にとどめ、町名・建物名・階数は書きません。外観の写真に市区町村と築年数と総額が並ぶと、狭い地域では家が絞り込まれるおそれがあるためです。

当社は、写真・地域・費用・築年数・お客様の声の項目を示して、掲載先（自社サイト・Googleビジネスプロフィール・SNS・チラシ）ごとに同意を取ることをおすすめします。写真の公開が個人情報保護法の第三者提供に当たるかは、専門家の確認が要ります。

写真のファイル名は内容が分かる英単語にし、altには「交換前のI型キッチンの全景」のような説明を書くと、画像を見られない人にも内容が伝わります。

施工実績の件数とNo.1の書き方

「施工実績〇件」は、数え方を決めてから書きます。創業からか直近か、1件を1契約とするか1現場とするか、下請けとしての施工を含むかで数が変わるからです。

消費者庁は2024年、蓄電池の販売施工の会社が「施工実績10,000件」などと表示し、実際は1万件を大きく下回っていた例に、優良誤認の措置命令を出しました。

同じ処分では、サイトの印象を問うだけの調査による「No.1」の表示も問題とされました。件数も順位も、台帳や調査の資料で説明できる数字だけを載せてください。

お客様の声を事例に載せる条件

事例にお客様の声を添えるときは、掲載の同意を取ってアンケートの回答をそのまま載せます。良い意見だけを選んだことが分からない形で載せたり、文章を都合よく削ったりすると、声の部分も事業者自身の表示として扱われます（ステルスマーケティング告示の運用基準 第2の2(1)キ）。

内容が実際より良く見えれば、景品表示法の優良誤認の問題になりえます。

選んで載せるなら、「掲載に同意いただいた声から当社が選んでいます」のように基準を書くのが当社の考えです。そうすれば、読む人は並んだ声が全件か一部かを判断できます。

Googleの口コミは引き渡しの後に頼む

Googleは、口コミの数が多く評価の高いビジネスは、ローカル検索の順位が高くなるとしています。

口コミは、引き渡しを終えたお客様全員に、同じカードやメールで後から書ける形で頼んでください。立ち会いの場で目の前の投稿を求めると、Googleのポリシーが禁止する、その場で口コミを書くよう求める行為に当たりうるためです。

同じポリシーは、口コミと引き換えの割引や無料のサービス、肯定的な口コミだけを選んで募ること、担当者の名前など特定の内容を入れるよう頼むこと、スタッフへの件数のノルマも禁止しています。

ステルスマーケティングの告示が問題にするのは、「星5で」「この文面で」と頼むなど、事業者が投稿の内容の決定に関与した場合です（運用基準 第2の1）。

事例から工事のページと費用へリンクする

事例の末尾には、同じ工事のページと費用のページへのリンクを置きます。こうすると、事例を読んだ人が、そのまま工事の説明と金額の条件を確かめられます。

工事のページからも、その工事の事例の一覧へリンクします。アンカーテキストは、「こちら」ではなく「キッチンリフォームの施工事例」のようにリンク先が分かる文言にしてください。

出典: Google「画像SEOのベストプラクティス」、個人情報の保護に関する法律 27条、消費者庁 措置命令（2024年3月6日）、消費者庁 ステルスマーケティング告示の運用基準 第2、Google「ローカル検索結果のランキングを改善するヒント」、Google「マップのユーザー投稿コンテンツに関するポリシー」、Google「リンクをクロール可能にする」

2. 工事ごとのページとキーワードの割り当て

リフォームのキーワードの検索数

当社ツールで、工事の種類・費用・地域名のキーワードを調べました。右端の列は、受けるページの種類の当社の案です。

※当社ツール「aramakijake.jp」によるGoogleの月間推定検索数（2026年9月28日調べ）。本記事のほかの章の検索数も同じ調べです。推定値なので、実際の検索回数とは異なる場合があります。

地域名を付けたキーワードは、調べた5都市では「リフォーム 名古屋」がいちばん大きく、「リフォーム 東京」は576回でした。表から言えるのは検索数の大小までで、市区町村名は調べていません。

工事の場所や部位ごとにページを分ける

「リフォーム」のページ1本にキッチンも外壁も並べると、どの工事のキーワードにも同じページで答えることになります。当社は、自社が受けている工事の場所や部位ごとにページを作り、1つのキーワードを1つのページに割り当てることをおすすめします。

工事のページには、工事の範囲・工事の内容・工期の目安・費用ページへのリンク・施工事例を載せます。検索数が大きい工事のうち、自社の受注が多いものから作ると、1章の事例もそろえやすくなります。

断熱や耐震のページの「光熱費が半額に」「地震で倒れない」といった効果の表示は、消費者庁に求められて合理的な根拠の資料を出せなければ、優良誤認とみなされます（景品表示法7条2項）。製品の性能値や耐震診断の評点など、根拠と条件を示せる形で書いてください。

「お風呂 リフォーム」と「浴室 リフォーム」は同じ工事を指すキーワードです。ページを2本に分けても書く内容は同じになるので、1つのページで受けます。

外壁と屋根と雨漏りは水回りと別のページにする

外壁塗装・屋根・雨漏りの工事は、足場・塗料・防水など水回りとは説明する中身が違うので、ページを分けます。

屋根と外壁のページでは、「無料点検」を問い合わせの入口にしないほうがよいと当社は考えています。国民生活センターによると、点検商法の相談は2023年度の12,550件から2025年度は19,696件になっています。

勧誘の目的を告げずに点検してから工事を勧誘することは、消費者庁の通達で特定商取引法3条の違反の例とされています。点検の案内を載せるなら、有料の工事を提案する場合があることをページに書き、訪問したときも最初に告げてください。

リフォームとリノベーションの書き分け

「リノベーション」は39,600回ありますが、このページは、間取りの変更や全面的な改装を実際に受けている会社だけが作ります。受けていない工事のページから問い合わせが来ても、応えられません。

全面改装や増築のような大きな工事は、金額によって建設業許可が要ります（4章）。

地域名のページを市区町村ごとに量産しない

Googleのスパムに関するポリシーは、似た検索語句で上位に出ることを目的に作った有用性の低いページを、誘導ページとしています。市区町村名だけを差し替えた同じ内容のページを並べる形は、これに近くなります。

対応地域は、会社の情報のページとプロフィールのサービス提供地域で示します（4章）。地域のページを作るなら、その地域の施工事例のように、ページごとに違う情報がある範囲にとどめてください。

出典: 国民生活センター「訪問販売によるリフォーム工事・点検商法」、消費者庁・経済産業省「特定商取引に関する法律等の施行について」（令和6年11月19日）、景品表示法 7条、Google「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」

3. 費用の目安と見積もりのページ

費用のページの構成

「リフォーム 費用」6,480回は総合の費用ページで受け、工事名と費用のキーワードは各工事のページの費用の節で受けるのが当社の考えです。費用だけのページを工事ごとに作ると、工事のページと中身が重なるためです。

総合の費用ページは、工事の一覧と金額の幅の表にし、各行から工事のページの費用の節へリンクします。工事ごとの節には、金額の幅と含まれる範囲を同じ行に書き、金額が変わる条件を添えます。リフォームの金額は、下地の傷み・撤去と処分・配管の移設・管理規約・足場で変わります。

例えば「トイレ交換 〇〇万円（税込）〜。同じ位置への交換と既存便器の撤去・処分を含み、床の張り替えは別途」のように書き、価格は税込で表示します（消費税法63条。免税事業者は義務の対象外）。

費用の表と施工事例を相互にリンクする

費用の表の各行からは、その金額に近い施工事例へ、事例の費用の欄からは表の該当する行へリンクします。金額の幅だけでは分からない工事の中身を、事例の写真と説明で確かめられるからです。アンカーテキストは、「トイレ交換の費用と含まれる工事」のようにリンク先が分かる文言にします。

「〇〇万円〜」と「工事費込み」を書くときに守ること

消費者庁の価格表示のガイドラインは、実際より安い価格の表示と、別に請求する費用を書かずに価格だけを示すことを、不当表示のおそれがある例に挙げています（第3の2）。例は内装工事業者の「カベ1部屋 5,000円 クロス張替え」で、施工料金を別に請求する場合です。

「工事費込み」と書くなら、撤去・処分・養生・諸経費・下地の補修のどれを含むかを並べます。「追加費用なし」を、解体後に下地の腐食などで追加がありうるのに条件を付けずに書くと、有利誤認のおそれがあります。

解体後の追加は「写真でご説明し、追加のお見積りにご了承いただいてから工事します」のように、手順で書くのが当社の考えです。

キャンペーンと通常価格の表示

消費者庁は2025年9月、期限内の申込みに限って内窓が多く無料で付くかのように表示し、期限後も同じ特典を提供していた外壁塗装の会社に、有利誤認の措置命令を出しました。問題とされたのは、期限後も続いている特典を期限付きに見せたことです。

「通常〇〇万円→今だけ〇〇万円」の通常価格も、同じ内容の工事を最近相当期間（目安はセール前8週間のうち過半）に実際に販売していた価格でなければ、不当表示のおそれがあります（価格GL第4の2）。

見積もりの流れのページの作り方

「リフォーム 見積もり」は9,680回でした。見積もりの流れは1本のページにまとめ、各工事のページと費用のページから、問い合わせフォームの手前でリンクします。こうしておけば、どの工事のページから来た人も、依頼の前に同じ手順を確かめられます。

ページには、問い合わせ・現地調査・見積書の説明・契約・着工の順に、各段階で会社がすることとお客様に用意してもらうものを書きます。

見積書の見本で内訳の項目（材料・工事・撤去処分・諸経費）を示しておくと、受け取る見積書の形が事前に分かります。

契約の段階には、工事内容・請負代金・工期などを書いた契約書面を交わすことを書きます。建設業法は、許可の有無にかかわらず、請負契約の当事者にこの書面の交付を求めています（19条）。

自宅で契約すると訪問販売になる

サイトから見積もりを頼まれて訪問し、その場で自宅で契約すると、原則として特定商取引法の訪問販売に当たります。消費者庁の通達は、見積もりだけを目的に呼んだ業者とその場で契約した場合を、訪問販売の規定の適用除外に当たらない例に挙げています。

この場合は契約の書面を渡す必要があり、お客様は書面を受け取ってから8日以内ならクーリング・オフができます（4条・5条・9条）。工事が終わった後でも代金は請求できず、お客様が求めれば元に戻す工事も無償で行います。「サイトからの依頼はクーリング・オフの対象外」とは書かないでください。

申込みも契約もショールームや事務所で受ける場合は、原則として訪問販売に当たりません。自宅で申込書を受け取れば、契約を事務所で結んでも訪問販売です。

自宅で説明したあと後日メールで申し込まれる場合の扱いは、条文だけでは決まらないので専門家に確認してください。

出典: 消費者庁「不当な価格表示についての景品表示法上の考え方」、消費税法 63条、消費者庁 措置命令（2025年9月22日）、建設業法 19条、特定商取引に関する法律 2条・4条・5条・9条・26条、消費者庁・経済産業省「特定商取引に関する法律等の施行について」（令和6年11月19日）

4. 会社の情報をそろえる

当社ツールでは、「リフォーム 会社」「リフォーム 業者」がどちらも14,480回、「リフォーム瑕疵保険」が576回でした。

建設業許可の番号と業種を正確に書く

建築一式工事以外のリフォーム工事は、1件の請負代金が500万円未満なら建設業許可がなくても請け負えます。建築一式工事の基準は、1,500万円未満か延べ面積150㎡未満の木造住宅の工事です。契約を分けても、正当な理由がなければ合計額で判断されます（建設業法施行令1条の2）。

国土交通省は、これらの金額に消費税を含むとしています。

許可番号をWebサイトに載せる義務は建設業法にはなく、義務があるのは店舗と工事現場の標識です（40条）。それでも会社概要には、許可行政庁・一般か特定か・番号・業種を載せるのが当社の考えです。500万円以上の工事を考えている人が、頼める会社かどうかをページで確かめられるためです。

許可は業種ごとなので、塗装工事業の許可だけで「建設業許可取得で水回りも内装も安心」のように書くことはできません。許可を受けていないのに許可業者と誤認させる表示は禁止されています（40条の2）。

保険と資格は持っているものだけを書く

リフォーム瑕疵保険は、国土交通大臣が指定した保険法人が扱う、リフォーム工事の瑕疵に備える保険です。保険法人に事業者登録しているなら、その名前を正確に書きます。保険は工事ごとに申し込むので、すべての工事に付いているかのようには書かないでください。

建築士でない人に「建築士」やまぎらわしい名称を使うことは、建築士法で禁止されています（34条）。資格は「1級建築施工管理技士 〇名」のように正式名称と人数で書き、民間資格には認定団体名を添えると国家資格と区別できます。

Googleビジネスプロフィールの住所とサービス提供地域

ショールームに看板があり、営業時間中にスタッフが常駐して来客に対応するなら、住所を表示したうえで、サービス提供地域も設定できます。

来客を受けずに現場へ出向くだけの会社は、非店舗型ビジネスとして住所を非表示にし、最大20か所までのサービス提供地域を設定します。郵送先として借りただけのバーチャルオフィスや、対応地域の市区町村ごとのプロフィールは作れません。

ビジネス名には看板や名刺で使っている名称だけを入れ、「〇〇リフォーム｜外壁塗装 地域No.1」のような文言は足しません。

会社概要とプロフィールの表記をそろえる

会社名・電話番号・対応地域・許可番号は、会社概要のページ・プロフィール・ポータルサイトで同じ表記にそろえておけば、どこで見ても同じ会社だと確かめられると当社は考えています。

プロフィールで住所を非表示にしても、Webで工事内容と金額を確定して申込みを受けるなら、サイトの特定商取引法に基づく表記には原則として住所が要ります。書き方は専門家に確認してください。

出典: 国土交通省「建設業の許可とは」、建設業法 3条・40条・40条の2、建設業法施行令 1条の2、国土交通省「リフォーム瑕疵保険」、建築士法 34条、Google「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」、Google「サービス提供地域を管理する」、Google「業種を管理する」、特定商取引に関する法律施行規則 23条

5. 補助金のページを年度ごとに更新する

補助金のキーワードは1本のページで受ける

当社ツールでは、「リフォーム 補助金」が17,760回で、事業名の「先進的窓リノベ」は312回でした。また、2026年度の事業名ではない「子育てエコホーム」にも、800回の検索があります。

当社は、補助金のページを1本作り、同じURLのまま年度ごとに中身を書き換えることをおすすめします。事業名は年度で変わるので、事業名ごとにページを作ると、終わった事業のページが増えていくためです。

2026年度の事業と書くこと

2026年度の住宅の省エネの補助は、国土交通省・経済産業省・環境省の「住宅省エネ2026キャンペーン」として行われ、事業は次の4つです。

• みらいエコ住宅2026事業: 新築と、住宅の省エネリフォームなど
• 先進的窓リノベ2026事業: 断熱性能の高い窓への改修
• 給湯省エネ2026事業: 高効率給湯器の設置
• 賃貸集合給湯省エネ2026事業: 賃貸集合住宅の給湯器の交換

ページには、事業名・対象の工事・受付期間・自社が登録事業者かどうかを書きます。補助額と要件は製品や住宅の条件で変わるので、金額の詳細は書き写さずに公式サイトへ案内してください。

受付は、予算の上限に達すると期間中でも終わります。みらいエコ住宅2026事業の手引きでは、リフォームの交付申請の受付は「予算上限に達するまで（遅くとも2026年12月31日）」で、工事請負契約の前に着工した工事は補助の対象になりません。

登録事業者の書き方と使わない表現

同じ手引きは、事業者の登録は国や事務局が優良な事業者と認定するものではなく、優良誤認の可能性がある広報はできないとしています。「国の認定業者」「国の登録業者だから安心」とは書かないでください。

事実として書けるのは、「住宅省エネ支援事業者として登録しており、交付申請の手続きを行います」のような内容です。

交付は要件と予算しだいなので、「必ずもらえる」は事実と異なる表示になります。「補助金で実質0円」も、受けられなかった場合の負担を同じ場所で示せないなら使わないと当社は考えています。「火災保険で0円修理」も、消費者庁が注意を呼びかけている勧誘に近い表現です。

受付終了と制度変更のときに直すこと

窓や給湯器など補助の対象になりうる工事のページからは補助金のページへリンクし、補助金のページからも各工事のページへ戻れるようにします。制度の説明を1か所にまとめると、年度が替わっても直すのは1ページで済みます。

受付終了や要件の変更が公式サイトで発表されたら、補助金のページと、そこへリンクしている工事のページを同じ日に直します。ページの冒頭に更新日を書き、終わった事業を残すなら「受付終了」と明記してください。

「リフォーム 減税」は800回でした。減税は対象の工事と適用期限が国土交通省のページにまとまっているので、補助金のページから案内する形が考えられます。

出典: 住宅省エネ2026キャンペーン、国土交通省「みらいエコ住宅2026事業」、みらいエコ住宅2026事業「交付申請の手引き【リフォーム】」（2026年8月17日版）、消費者庁 注意喚起（2024年6月27日）、国土交通省「リフォーム促進税制について」

6. まとめ

工事ごとのページを1本作るときは、次の順で進めます。

1. 表から自社が受けている工事のキーワードを選び、1つのページに割り当てる
2. その工事の施工事例を、掲載の同意を取ったうえで同じ項目にそろえる
3. 費用の幅と含まれる範囲を、事例の金額と同じ区分で書く
4. 見積もりから契約までの流れと、自宅で契約した場合の書面とクーリング・オフを書く
5. 許可の業種・保険・補助金の登録など、その工事に関わる会社の情報を確かめる
6. 事例・費用・補助金のページとリンクでつなぎ、アンカーテキストを工事名にする

1本目は、検索数が大きく自社の受注も多い工事から作ると、事例と費用の根拠をそろえやすくなります。本文で結論を出していない点は、専門家に確かめてから公開してください。他の業種のガイドは、「業種別SEO対策ガイド」でまとめています。