ホテル・旅館のSEO対策｜料金の見せ方から温泉・料理・地域名のページまで

ホテル・旅館の公式サイトを持っているのに、予約は予約サイト経由ばかりで、公式サイトの予約はほとんど動かない。料金や温泉の効能を、どこまで書いてよいのかも分からない。そう悩んでいる宿泊施設の経営者の方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、ホテル・旅館のSEO対策は、公式サイトのプラン・客室ページに料金と条件を予約サイトと同じ精度で書き、そこから予約エンジンへつなぐところから始まります。

当社ツールで調べると、「露天風呂付き客室」の月間推定検索数は26,480回、「犬と泊まれる宿」は48,400回、「箱根 旅館」は48,400回でした。

今回はホテル・旅館・民宿・ゲストハウスの経営者とWeb担当者に向けて、予約ページと料金の表示・Googleのホテル検索とGoogleビジネスプロフィール・客室と温泉と料理のページ・誰と泊まるかで分けるページ・周辺観光と地域名のページを解説します。

公式サイトの予約ページと料金の表示

検索を受けるのは予約エンジンではなくプランと客室のページ

予約は、公式サイトとは別の予約エンジンの画面で完結する施設が多いです。日付と人数を入れた後の在庫と料金を見せるのが予約エンジンの役割で、検索を受けるのは公式サイト側のプラン・客室ページだと当社は考えています。

プランのページに載せる項目は、プラン名・対象の客室（「客室・温泉・料理のページ」の客室ページへリンク）・食事の内容・料金と条件・キャンセル料・予約ボタンです。予約ボタンは、そのプランと客室を選んだ状態で予約エンジンへ渡す形にします。

プラン名には、「素泊まり」「2食付き」「露天風呂付き客室」のように中身を表すキーワードを入れ、「プランA」「スタンダード」だけの名前にしません。検索でもページの中でも、何のプランか伝わるのはこのキーワードです。

料金表のページを別に持つなら、客室タイプとプランの一覧にして各行からプランページへリンクし、プランページからも料金表へ戻れるようにします。

Webで宿泊の申込みを受けるのは、特定商取引法の通信販売です。事業者名や支払の時期と方法、キャンセルの条件が広告の表示事項で（11条・施行規則23条）、最終確認画面には宿泊日・泊数・人数・部屋数・支払総額・支払の時期と方法・キャンセル条件が要ります（12条の6）。

表示の多くは予約エンジンが出しますが、義務は宿泊施設にあります。最終確認画面まで実際に進み、抜けがないかを公開前に確かめることを当社はおすすめします。

料金は単位と税と条件を同じ場所に書く

料金の隣に書く項目は、1室か1人か（何名1室利用か）・消費税とサービス料込みか・入湯税と宿泊税は別か・「〜円〜」がどの条件の料金か、の4つです。消費者に価格を示すときは、消費税を含めた総額表示が義務で（消費税法63条）、Webの料金表も同じです。

入湯税は1人1日150円を標準に市町村が定めるので（地方税法701条・701条の2）、「入湯税150円別」と分けて書けます。宿泊税は自治体ごとに有無と税率が違う法定外目的税で（地方税法731条）、東京都は2027年4月から対象施設と税率が変わる予定です。金額は所在地の自治体の最新の告知で確かめます。

書き方は、「【1泊2食付き】2名1室利用 お一人様18,700円〜（平日・和室8畳の場合。消費税・サービス料込み、入湯税150円別）」のように、条件を料金と同じ行に置く形です。宿泊税がある地域は、「宿泊税別」も同じ行に入れます。

条件を別ページや小さい字に置かず、子ども料金と添い寝の扱いも同じページに載せます。

割引の基準に繁忙期の料金を使わない

消費者庁の価格表示のガイドラインは、繁忙期にだけ適用される料金を「標準料金」として比較対照に使うリゾートホテルの表示を、不当表示のおそれがある例に挙げています。

早割の基準は、同じ宿泊日・同じ客室・同じ食事の基本プランの料金にします。「早割30：30日前までの予約で、同じ日の基本プランから20%引き」の形です。「期間限定」には終期を書き、「1日1室限定」は数量どおりに販売します。

キャンセル料の率は自館で決めるもので、観光庁のモデル宿泊約款も違約金の率の欄は空欄です。平均的な損害の額を超える部分は無効で（消費者契約法9条1項1号）、求められたら算定根拠の概要を説明する努力義務があります（同2項）。

「前日50%・当日100%」のような数字を他の施設から写さず、どの率なら平均的な損害を超えないかは専門家に確認します。

公式サイト最安値とベストレート保証は条件を同じ場所に置く

「公式サイトが最安値」は、予約サイトの料金との比較の表示です。予約サイトの方が安い日やプランがあれば、有利誤認（景品表示法5条2号）のおそれがあります。ポイントやクーポンの適用後に安くなる場合の当てはめは、専門家に確認を。

保証を書くなら、比較の条件（同じ日・同じ客室・同じ食事・同じキャンセル条件）・会員価格やクーポンの扱い・申請の期限・差額の返し方を、保証の見出しと同じ場所に置きます。

ちなみに、予約サイトが料金と部屋数を他の販売経路と同等以上にさせる契約条件について、公正取引委員会は2019年と2022年に確約計画を認定しました（違反の認定ではありません）。

2022年の件は自社サイトとの同等性の条件を対象外とし、計画の3年間も過ぎているので、制約があるかは現在の契約条項で確認してください。

出典: 特定商取引法 11条・12条の6、特定商取引法施行規則 23条、国税庁「『総額表示』の義務付け」、地方税法 701条・701条の2・731条、東京都主税局「宿泊事業者のみなさまへ」、消費者庁「不当な価格表示についての景品表示法上の考え方」、消費者庁「『おとり広告に関する表示』等の運用基準」、観光庁「モデル宿泊約款」、消費者契約法 9条、景品表示法 5条、公正取引委員会 確約計画の認定（令和元年10月25日）、同（令和4年3月16日）

Googleのホテル検索とGoogleビジネスプロフィール

公式サイトの料金をGoogleに出すのは予約エンジン経由

Googleで施設名や「〇〇 ホテル」を検索すると、施設ごとに予約リンクが並びます。「広告」のバッジが付いた有料のリンクと、無料の予約リンクの2種類です。

Googleのヘルプは「予約システムを使用しているホテルオーナーは、すでにプロバイダを通じてGoogleと連携している可能性があります。プロバイダにこの点を確認したうえで、予約リンクの設定を依頼してください」と書いています。

接続パートナーの一覧はGoogleが公開していて、triplaのように日本語対応と書かれた予約エンジンも載っています（2026年9月28日時点）。予約リンクの順位は、消費者の好み・ランディングページの利便性・料金の精度などで決まります。

おすすめの方法に挙がるのは、Googleビジネスプロフィールのオーナー確認と情報の最新化・税や手数料を別に示した料金（公式サイトの表示は「公式サイトの予約ページと料金の表示」の総額のまま）・選んだ客室と料金をそのまま確認できるページへの遷移です。

ホテルのGoogleビジネスプロフィールには営業時間の欄がない

ホテルのカテゴリのプロフィールの営業時間は、Googleのヘルプが「ホテルは24時間営業しているため営業時間を編集することはできません」と書いています。

属性は、オーナー確認の後に一部を編集できます。星の数（ホテルクラス）は、行政機関の公式評価があればそれを表示し、なければGoogleが独自に割り当てます。施設が設定する項目ではなく、口コミの星評価とも別物です。

ビジネス名は実際の施設名で、「【公式】」のようなキーワードを付け足しません。

住宅宿泊事業（民泊）の物件は、Googleが掲載できないビジネスの例に挙げる「民泊…などの不動産賃貸物件」に当たりえます。

口コミは全員に同じ形で頼み返信で宿泊の事実に触れない

ローカル検索の順位は、主に関連性・距離・知名度で決まります。知名度には口コミの数と評価の高さが関わり、返信は注目度を高めるのに役立つと、Googleのヘルプにあります。

Googleのポリシーは、「クチコミの投稿や否定的なクチコミの修正または削除と引き換えに、インセンティブ（金銭的報酬、割引、無料の商品やサービスなど）を提供する行為」を禁止しています。「口コミ投稿でウェルカムドリンク」「次回10%OFF」は、この禁止に当たります。

同じポリシーは、「顧客からの否定的なクチコミの投稿を妨げたり禁止したり、肯定的なクチコミを選択的に募ったりする行為」も禁止しています。

満足そうに見える宿泊者だけに声をかける運用は選択的な依頼に当たるおそれがあるので、チェックアウト時のカードやお礼のメールは、全宿泊者に同じ文面で案内します。

その場で書くことを求めない、「料理長の名前を」と内容を指定しない、スタッフに件数のノルマを課さない、も同じポリシーの決まりです。従業員や家族、取引先の投稿は、利益相反として削除の対象です。

Googleのヘルプは投稿者の個人情報を公開しないよう求めているので、返信で宿泊日・部屋番号・同行者など投稿者が書いていない情報に触れないのが当社の考えです。

ステルスマーケティング告示が根拠になるのは、社員が客を装って投稿する場合と、事業者が投稿内容の決定に関与する場合です（運用基準第2の1）。宿泊を無償で提供して投稿を依頼する招待宿泊もこれに当たりえるので、投稿には「PR」の明示が要ります。

運用基準第2の2(1)キは、口コミを恣意的に抽出せずそのまま引用する場合を、事業者の表示に当たらない例に挙げています。予約サイトの口コミから良いものだけを「お客様の声」に抜き出すとこの例から外れ、選別による優良誤認のおそれがあります。

口コミの著作権は投稿者にあり、予約サイトの規約が宿泊施設の転載を認めているとは限りません。転載の可否は専門家に確認を。自館のアンケートを載せるなら、件数・平均・集計期間を添えて、文面を変えません。

出典: Google「ホテルの無料の予約リンクについて」、Google「無料の予約リンクのおすすめの方法」、Google「接続パートナーを探す」、Google「ホテルの詳細を管理する」、Google「Google でホテルを検索する」、Google「ホテルクラスの評価」、Google「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」、Google「ビジネスの適格性とオーナー権限に関するガイドライン」、Google「Google のローカル検索結果のランキングを改善する方法」、Google「クチコミを増やすためのヒント」、Google「マップのユーザー投稿コンテンツに関するポリシー」、消費者庁 ステルスマーケティング告示の運用基準 第2

客室・温泉・料理のページ

客室ページには見える条件と泊まれるプランを書く

「露天風呂付き客室」の検索数は26,480回、「貸切風呂」は26,480回でした。施設名を含まないキーワードで、その設備を持つ施設の客室ページと浴場のページが受けます。

客室ページは客室タイプごとに1ページにし、広さ・定員・ベッドの構成・眺望・禁煙か・設備とアメニティ・このタイプで泊まれるプラン（「公式サイトの予約ページと料金の表示」のプランページへリンク）を載せます。プランページからも客室ページへ戻れる形にすると、料金と部屋を行き来して選べます。

写真は、客室の全景・窓からの眺め・浴室・アメニティの順に並べ、撮影の時期を添えます。「オーシャンビュー」「富士山が見える」には、見える客室・階・季節・天候の条件を添えます。

最安プランの横に上位客室の写真を置かない、実際より広く見せる加工をしない、改装前の写真を残さない、も、表示と実際の違いを優良誤認とする景品表示法5条1号の同じ考え方です。

温泉のページは館内の掲示と同じ内容にする

温泉ページの構成は、浴場ごとの写真と利用時間・貸切風呂の予約方法・温泉の掲示の内容・入浴の注意の順にし、露天風呂付き客室のページからもリンクします。

温泉を浴用に提供する施設は、温泉法18条で施設内への掲示が義務です。項目は施行規則10条にあり、源泉名・泉質・温度・成分・分析年月日・登録分析機関・禁忌症・入浴の方法と注意に加えて、加水・加温・循環（ろ過）・入浴剤・消毒をしていればその旨（入浴剤は名称、消毒は方法）と理由です。

成分の分析は10年以内ごとに受け直す決まりなので（温泉法18条3項・施行令1条）、分析書が新しくなったら温泉ページも同じ日に直します。

環境省は2024年6月24日の通知で、掲示の内容を「インターネット等により公開することを基本とする」としました。温泉ページには館内掲示の項目を載せ、浴槽ごとに加水・加温・循環・消毒の有無と理由を書き分けることを当社はおすすめします。

「源泉かけ流し」の定義を定めた法令は見当たりません。加水・循環・消毒のいずれもない浴槽にだけ使い、一部の浴槽なら浴槽名を特定します。例えば、「露天風呂は源泉かけ流し、内湯は循環ろ過（衛生管理のため）」の形です。

効能は、都道府県に届け出た掲示の適応症の範囲で書き、「〇〇が治る」「デトックス」と断定しません。

消費者庁のガイドラインと違反事例集に載った宿泊施設の措置命令は、2012〜2015年の料理と温泉の表示です。温泉では、水道水を加熱した貸切露天風呂を温泉と表示した旅館の事案などが、優良誤認とされました。

料理のページは仕入れの記録で示せる食材名だけを書く

料理ページは夕食と朝食を分け、季節ごとの献立の例・食事の場所と時間・子ども用の食事・写真の順に載せ、プランページの「食事の内容」からリンクします。お品書きの写真は、実際に出す献立のものです。

ホテル・旅館のメニュー表示は、消費者庁のガイドラインのとおり、すべて景品表示法の対象です。2013年12月には、成形肉を「牛フィレ肉のステーキ」、バナメイエビを「芝海老」、青ねぎを「九条ねぎ」と表示するなど、ホテル・旅館の事業者に措置命令が一斉に出ました。

産地・品種・ブランド名・「天然」「和牛」「地鶏」「有機」「自家製」「朝どれ」は、仕入れ先の納品書や規格書で示せる場合だけ書きます。仕入れが変わった日にページも直す運用を、料理長と決めておきます。

「部屋食」の検索数は1,040回で、部屋食を提供している施設なら、料理ページかプランページに食事の場所と時間を明記して受けます。

出典: 景品表示法 5条、温泉法 18条、温泉法施行令 1条、温泉法施行規則 10条、環境省「禁忌症及び入浴又は飲用上の注意の掲示等の基準」、環境省「デジタル原則を踏まえた温泉法運用の合理化等について（通知）」（令和6年6月24日）、消費者庁「メニュー・料理等の食品表示に係る景品表示法上の考え方について」、消費者庁「景品表示法における違反事例集」

誰と泊まるかで分けるページ

検索数が取れたキーワードと受けるページ

泊まる人や目的を表すキーワードのうち、当社ツールで検索数が取れたものと受けるページの当社の案を表にしました。受けるのは、その受け入れを実際に行っている施設だけです。

※当社ツール「aramakijake.jp」によるGoogleの月間推定検索数（2026年9月28日調べ）。本記事のほかの章の検索数も同じ調べです。推定値なので、実際の検索回数とは異なる場合があります。

目的を客室タイプやプランと機械的に掛け合わせた薄いページは、Googleのスパムに関するポリシーがいう大量生成されたコンテンツの不正使用に当たるおそれがあります。

ペットと子どもの条件は旅館業法に合う理由だけを書く

ペット同伴のページに載せるのは、頭数・大きさ・同伴できる場所（客室・食事処・館内）・料金・持ち物・予防接種の証明の要否です。

「ペット不可」の施設のページに「身体障害者補助犬（盲導犬・介助犬・聴導犬）はご同伴いただけます」と添えておけば、補助犬まで断っているとは読まれません。補助犬の同伴拒否は身体障害者補助犬法9条と障害者差別解消法に反すると、厚生労働省の指針が書いています。

宿泊を拒めるのは、旅館業法5条1項（2023年12月13日施行の改正後）に列挙された場合だけです。指針は「法第５条第１項にない宿泊拒否事由を宿泊約款に規定したとしても、無効であり、同項にない事由による宿泊拒否は、法違反となる」としています。

「ご利用案内」に、国籍や障害を理由にした一律のお断りを書かないでください。

子連れのページには、子ども料金と添い寝の扱い（「公式サイトの予約ページと料金の表示」の料金と同じ形）・子ども用の食事と寝具・貸出品・浴場の利用条件を載せます。「大人専用」のような年齢による一律の制限が5条と条例の関係で許されるかは指針に明示がなく、所管の保健所と専門家に確認が要ります。

バリアフリーのページについて、指針は「どのような合理的配慮の提供ができるかをホームページ上で明らかにした上で、宿泊予約のホームページ等において、『配慮が必要なことがありましたら、ご自由に記載ください』等と記載すること」を例に挙げています。

段差・手すり・浴室・筆談など、できる配慮を具体的に書き、予約フォームの記入欄は任意にします。障害の申告を必須項目にすると、指針がいう不当な差別的取扱いになりえます。

一人旅とワーケーションと記念日は設備と料金の事実で書く

素泊まりと一人旅のページに要るのは、1名利用の料金と条件（「公式サイトの予約ページと料金の表示」と同じ形）・周辺の飲食店とコンビニまでの距離です。ワーケーションのページは、デスクの寸法・Wi-Fiの実測速度・電源の数・連泊の料金を書けば、他の宿と中身が重なりません。

記念日プランのページには、ケーキや花の内容と料金・予約の期限・持ち込みの可否を載せます。過去の宿泊者の写真を載せるなら、本人と同行者から媒体ごとに同意を取ります。

予約フォームでは利用目的を明示し（個人情報保護法21条2項）、日本に住所のない外国人の国籍と旅券番号は「旅館業法に基づく宿泊者名簿の作成」を目的に書きます。アレルギー・持病・配慮の記入欄は任意の項目にし、食事と客室の用意にだけ使う旨を添えて同意を得ます（20条2項）。

出典: Google「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」、旅館業法 5条・6条、旅館業法施行規則 4条の2、厚生労働省「宿泊拒否制限及び差別防止に関する指針」、個人情報保護法 20条・21条

周辺観光と地域名のページ

地域名のキーワードはトップページ1つで受ける

地域名と施設種別を組み合わせたキーワードのうち、当社ツールで検索数が取れたものを表にしました。同じ地域名でも、「京都 ホテル」と「京都 旅館」のように施設種別で数が違います。

これらを受けるのは、所在地の地域名と施設種別と施設名をタイトルと見出しに入れた、トップページ1つです。「箱根」と「箱根湯本」のように呼び方が複数ある場合も、本文に住所と最寄り駅を書けば足りる、というのが当社の考えです。

Googleのスパムに関するポリシーは、「特定の地域や都市を対象としたドメイン名やページを複数持ち、それらのドメインから1つのページにユーザーを誘導する」ことを誘導ページの例に挙げています。

1施設が最寄り駅・隣接する市・都道府県・地方名で地域名を掛け合わせたページを量産する形は、これに当たるおそれがあります。

周辺観光のページは宿からの行き方と所要時間で書く

宿のページで役に立つのは、宿からの行き方・所要時間・送迎の有無・チェックイン前後の荷物の預かりで、所要時間は実際に測った値にします。

観光施設の名前を冠した「公式ホテル」「提携ホテル」の呼称は、その施設と契約がある場合だけです。契約のない呼称は、商標や優良誤認の問題になりえます。

観光庁の旅行業法施行要領は、宿泊事業者が自ら宿泊を提供し、ゴルフや果樹園との提携企画など宿泊以外のサービスの手配を付けて売る場合を、旅行業に当たらない例に挙げています。

他社の鉄道・バス・航空券を組み合わせた「交通付きプラン」は運送の手配なので、旅行業の登録が要ります（2条1項・3条）。この場合は、旅行会社の商品として販売するか、登録を取る形になります。

民泊（住宅宿泊事業）は、届出住宅ごとの標識の掲示が法律上の義務です（住宅宿泊事業法13条）。施行要領は「ウェブサイトを作成している場合は、届出住宅における掲示に加え、当該ウェブサイト上での掲示が推奨される」としています。

届出番号は会社概要かアクセスのページに載せ、年間180日の上限があるので、「通年営業」とは書きません。

旅館業法と政省令に、許可番号をサイトに載せる義務の規定はありません。それでも会社概要に「旅館業許可 〇〇保健所 第〇号」を載せておけば宿泊者が施設の確認に使えるので、載せることを当社はおすすめします。

多言語のページを作るなら、日本語版と外国語版をhreflangで対応づけ、料金・キャンセル条件・温泉の掲示の内容を日本語ページと一致させます。

出典: Google「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」、Google「ページのローカライズ版について Google に知らせる」、旅行業法 2条・3条、観光庁「旅行業法施行要領」、住宅宿泊事業法 2条・13条、観光庁ほか「住宅宿泊事業法施行要領」、旅館業法 3条

まとめ

予約サイトは施設をまだ知らない人が地域名や条件で探す場で、公式サイトはそこで名前を知った人が施設名で検索し、料金の条件・客室と温泉と料理の事実・同行者の受け入れを確かめる場だと当社は考えています。

最初に直すのは、プランページの料金の単位・税・条件とキャンセル料の書き方です。次に温泉ページを館内の掲示と同じ内容にし、予約エンジンがGoogleの接続パートナーかを確かめ、口コミの依頼を全宿泊者に同じ文面にします。

地域名を掛け合わせたページの量産をやめれば、残るのは自館の事実だけで組んだページになる、というわけです。