コーポレートサイトのSEO対策｜会社名の表示から製品ページの割り当てまで

会社名で検索すると自社サイトは出るが、製品名や事業の名前で検索しても、競合や比較サイトばかりが並ぶ。導入事例やプレスリリースは毎月増えているのに、どのページが検索に効いているのか説明できない。そう悩んでいるコーポレートサイトの担当者の方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、コーポレートサイトのSEO対策は、会社名の検索で正しい社名と会社情報が出る状態を整え、事業・製品ごとのページにそれぞれのキーワードを割り当てるところから始まります。導入事例・ニュース・IR・採用のページは、その割り当てを支える形で作ります。

当社ツールで調べると、「コーポレートサイト SEO」の月間推定検索数は56回、「コーポレートサイト」は4,320回でした。後者には「コーポレートサイト 作り方」（208回）のように、サイトの制作を調べる検索も含まれています。自社の顧客が検索するのはこれらではなく、製品や課題の名前だと当社は考えています。

今回はBtoBの中堅企業でコーポレートサイトを担当している方に向けて、会社名で探されたときの表示・事業と製品のページ・導入事例やIRなどのページ・採用ページ・サイト構造の判断を解説し、最後に部署ごとの分担を表にします。

会社の規模が小さく、担当者が1人で兼務している場合は、中小企業のSEO対策もあわせてご覧ください。

会社名で探されたときに出るもの

検索結果のサイト名は会社名の表記をそろえる

会社名で検索したときに、検索結果のURLの上に出る名前が「サイト名」です。サイト名はホームページの内容と参照元のページからGoogleが自動で生成するもので、希望する名前を伝える手段のうち最も優先されるのがホームページのWebSite構造化データです。

og:site_nameやtitleタグ、見出しの表記も参考にされるので、トップページのtitle・見出し・フッターの社名が例えば「株式会社〇〇」と「〇〇（株）」のように割れていると、意図しない表記が選ばれることがあります。

Googleが推奨するのは、独自性のある簡潔な名前で、ホームページ全体で表記を一貫させることです。略称やローマ字表記は、alternateNameとして別に用意します。自動生成されたサイト名を手で書き換えることはできません。

技術的な決まりとして、サイト名はドメインかサブドメインの単位でだけ扱われます。例えば「example.com/media/」のようにサブディレクトリで運営しているオウンドメディアは、本体と別のサイト名を持てません（詳しくは「サイトの構造の判断」で説明します）。

会社概要ページのOrganization構造化データ

ロゴ・住所・連絡先・設立日・法人番号のような会社の情報は、トップページか会社概要のページの1つに、Organization構造化データとして書きます。全ページに入れる必要はなく、nameはサイト名と同じ表記にします。

必須のプロパティはなく、該当するものをできるだけ多く書くのがGoogleの推奨です。ロゴは112×112ピクセル以上で、クロールできるURLで置きます。SNSの公式アカウントは、sameAsに並べます。

ここで書けるのは、Googleが会社の情報を正確に把握しやすくなるところまでです。構造化データを入れたから検索結果の見え方が変わる、クリック率が上がる、という保証はドキュメントにはありません。

種類は実態に最も近いものを選びます。本社のオフィスしかないBtoB企業はOrganizationで足り、来店する店舗や拠点があるときだけ、LocalBusinessなどの下位の型を検討する、というわけです。

ナレッジパネルは申請で出すものではない

会社名で検索したときに出る、会社の情報の枠がナレッジパネルです。これはウェブ上の情報をもとにGoogleが自動で生成するもので、申請して新しく出してもらう制度はありません。

すでに出ているパネルの内容が古い場合は、その会社の正式な代表者が申し立てをして、修正を提案できます。この場合も、反映するかどうかはGoogleの判断です。

ちなみに、店舗や事務所の場所を持つ会社がGoogleマップと検索に出す情報は、ナレッジパネルとは別の「Googleビジネスプロフィール」で登録します。詳しくはローカルSEOとはで解説しています。

出典: Google「Google 検索でのサイト名」、Google「組織（Organization）の構造化データ」、Google「ナレッジパネルについて」

事業と製品のページとキーワード

自社の顧客が検索するキーワードは製品と課題の名前

コーポレートサイトのSEOを調べると出てくるキーワードの検索数を、表にしました。

※当社ツール「aramakijake.jp」によるGoogleの月間推定検索数（2026年9月29日調べ）。本記事のほかの章の検索数も同じ調べです。推定値なので、実際の検索回数とは異なる場合があります。

「B2B SEO」は「BtoB SEO」より10倍以上検索されていて、同じ意味でも表記で検索数が変わる例です。ただし、この表のキーワードはどれもサイトの作り方やSEOを調べる検索で、受けるのは制作会社やSEO会社のページです。

自社のコーポレートサイトが受けるキーワードは、この表にはない自社の製品の名前・製品の一般名称（「勤怠管理システム」「産業用ロボット」など）・顧客の課題の名前です。製品ごとに一般名称と課題の名前を書き出し、同じツールで検索数を調べるところから始めます。

事業と製品は1つずつページを分ける

事業紹介のページに製品をまとめて載せていると、製品名で検索されたときに出るページがなく、出ても該当する箇所が埋まります。製品が複数あるなら、事業紹介の1ページに詰め込まず、製品ごとにURLを用意します。勤怠管理システムなら、そのページのtitleと見出しにも「勤怠管理システム」という一般名称を入れておきます。

URLは「/products/kintai-system/」のように、意味の分かる単語をハイフンでつなぎ、長いID番号やパラメータを避けます。

事業→製品→導入事例のようにディレクトリでまとめると、Googleがディレクトリごとの更新の頻度を学習してクロールの効率が上がる、とURL構造のドキュメントにあります。

URLについてもう1つ注意したいのが、URLの中のキーワードです。SEOスターターガイドによると、パンくずリストへの表示以上の効果はほとんどありません。

パンくずリストはURLの階層をそのまま写す必要はなく、「トップ＞製品＞勤怠管理システム」のように、読者がたどる経路で示します。BreadcrumbList構造化データで明示することもできます。

製品ページに載せるのは自社で確かめた情報

製品ページに要るのは、何をする製品か・対応する課題・仕様と対応範囲・料金の考え方・導入の流れ・導入事例へのリンク・問い合わせと資料請求の導線です。

Googleは有用なコンテンツの自己評価で、「独自の情報、レポート、研究または分析の結果を提示しているか」「明確な情報源、掲載されている専門知識の証左、著者またはサイトの背景情報を示しているか」を問いかけています。カタログの文言の転記だけでは、この問いに答えられません。

例えば、導入前に必ず聞かれる質問への答え・他の製品との組み合わせの可否・自社で計測した性能の条件のように、事業部にしか書けない情報を載せます。文字数に決まった数字はない、とスターターガイドにあるので、長さより中身で判断します。

E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）はGoogleが有用なコンテンツを見分けるための考え方で、「E-E-A-T自体はランキングに直接影響する要因ではありません」と明記されています。

信頼性が最も重視される要素なので、製品ページから会社概要と問い合わせ先へたどれる状態にしておきます。詳しくはE-E-A-Tとはをご覧ください。

課題のキーワードはコラムで受けて製品ページへリンクする

「残業時間 削減」のような課題の名前の検索は、製品ページではなく解説のコラム（オウンドメディア）で受けます。コラムの本文から該当する製品ページへ、製品名をリンクの文字にして張ります。

製品ページからも、その製品の導入事例と関連するコラムへリンクし、リンクの文字は「こちら」ではなくリンク先の内容が分かる語にします。

コラムをサブディレクトリに置くか、サブドメインに分けるかは「サイトの構造の判断」で扱います。日付だけを書き換えてページを新しく見せてもランキングは向上しない、とスターターガイドが明記しているので、更新は中身が変わったときにします。

出典: Google「URL 構造のベスト プラクティス」、Google「SEO スターターガイド」、Google「パンくずリスト（BreadcrumbList）の構造化データ」、Google「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」

導入事例・ニュース・IR・資料のページ

導入事例は1件1ページで業種と課題を見出しに

導入事例は1件ごとにページを分け、見出しに顧客の業種・課題・使った製品の名前を入れます。例えば「製造業の在庫管理を〇〇システムで見直した事例」のような形なら、同じ業種で同じ課題を持つ人の検索と、製品名の検索の両方に対応します。

顧客の会社名を載せるかどうかは、顧客との契約や守秘義務の条項で決まります。法人の名前そのものは個人情報保護法の「個人情報」ではありませんが、掲載の可否は契約の確認が先です。

インタビュー形式で担当者の氏名・肩書・顔写真を載せる場合は、氏名だけ、顔写真だけでも個人情報に当たります。この場合は本人に利用目的を説明して同意を得る手順が要り、口頭か書面かなどの運用は専門家に確認を。

公開の前に、載せる範囲（社名・ロゴ・担当者の氏名と写真・効果の数値）を顧客と書面で確かめておくことを当社はおすすめします。公開後に社名だけ外す依頼が来ると、ページのtitleと見出しを作り直すことになるためです。

事例の一覧やトップページに出す「導入実績1,000社」「業界シェアNo.1」のような実績の表示は、実態と一致していることが前提です。一般消費者向けの表示なら景品表示法の優良誤認表示（5条1号）、事業者向けでも不正競争防止法の品質・内容の誤認表示（2条1項20号）の問題になりえます。

性能や効果の表示は、消費者庁から合理的な根拠の資料を求められて出せなければ不当表示とみなされます（景品表示法7条2項）。実績の数字も集計の時点と数え方をそろえ、根拠の資料を残します。No.1の表示で調査の主体や時期をどこまで書くかは、専門家に確認してください。

ニュースとプレスリリースは1本1ページで製品へリンクする

プレスリリースは配信サービスに出して終わりにせず、自社サイトにも1本ずつページを置きます。本文から関係する製品ページと導入事例へリンクを張れば、リリースを読んだ人が製品の詳細へ進めます。

Googleニュースの「トップニュース」やニュースタブは、通常のウェブクロールで自動的に対象の候補になり、個別の申請はありません。Discoverも、インデックスされていてコンテンツポリシーを満たすページは、自動的に対象になります。特別なタグや構造化データは不要です。

ただし、対象になっても表示されるとは限りません。Discoverの表示の可能性を高める方法としてGoogleが挙げるのは、誤解を招くタイトルを避けることと、幅1,200ピクセル以上で16:9の高画質な画像を使うことです。

IR資料のPDFはインデックスされる

決算短信や説明会資料のPDFは、Webページと同じようにGoogleにインデックスされ、検索結果に出ます。PDFは「filetype:pdf」で絞り込んで検索されることもあり、Googlebotは最初の64MBまで読みます。

古い資料を検索結果から外したいときは、HTMLのようにmetaタグを書けないので、そのPDFのHTTPレスポンスにX-Robots-Tagのnoindexを付けます。

上場会社の適時開示は東証の上場規程に基づくもので、TDnetを通じて開示することが義務付けられています。TDnetで開示された情報は東証の適時開示情報閲覧サービスに同時刻で載り、この時点で法令上の公表措置が完了します。自社サイトのIRページに載せることは、適時開示そのものではありません。

東証の閲覧サービスで見られるのは開示日を含めて31日分で、過去10年分は東証上場会社情報サービスにあります。自社のIRページにも過去の開示資料を残しておけば、投資家が自社サイトの中で古い資料を確認できます。

開示前の資料を公開フォルダに置くときは、パスワードなどで外から見られない対策が上場規程で義務付けられています（413条の2）。WordPressのメディアに先に上げたPDFも外から開けるので、東証のガイドブックのとおり、掲載はTDnetでの開示を確かめてからにします。

ホワイトペーパーは中身の分かるページを先に置く

Googleのクローラーはフォームを送信しないので、フォームの先にしかない資料の中身は検索に出ないと当社は考えています。資料ごとに目次・要点・想定する読者を書いたページを置き、その上でフォームへ進んでもらいます。

例えば「勤怠管理システムの選び方」の資料なら、比較の観点の見出しだけでもページに出しておくと、その観点のキーワードの検索を受けられます。

フォームで氏名・会社名・メールアドレスを取るときは、利用目的をできる限り具体的に特定する決まりがあります（個人情報保護法17条1項）。「事業活動に用いるため」「マーケティング活動に用いるため」のような書き方は不十分だと、個人情報保護委員会のガイドラインにあります。

Webのフォームで本人から直接取得する場合は、あらかじめ利用目的を明示します（21条2項）。送信ボタンを押す前に本人の目に留まる配置が望ましいとされているので、フッターのプライバシーポリシーへのリンクだけに頼らず、フォームの中に「資料の送付と関連する製品のご案内に利用します」のような一文を置きます。

閲覧の履歴を分析して案内に使うなら、その旨も利用目的に書きます。

出典: 個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」、消費者庁「表示規制の概要」、Google「Google 全体のニュース コンテンツ」、Google「Discover とウェブサイト」、Google「Google によるインデックス登録が可能なファイル形式」、Google「robots meta タグ、data-nosnippet、X-Robots-Tag の設定」、Google「Googlebot」、JPX「適時開示制度の概要」、JPX「TDnetの概要」、東証「会社情報適時開示ガイドブック」、不正競争防止法

採用ページ

「会社名 採用」の検索を受けるのは、コーポレートサイトの中の採用トップページです。求人は職種ごとに1件1ページにし、勤務地・仕事の内容・応募の方法まで、1ページで読めるようにします。

求人ページのtitleは「職種名｜会社名 採用情報」のように、職種名を先に置きます。Googleの決まりでは1件の求人に複数の勤務地を書けますが、勤務地ごとにページを分けると勤務地名をtitleに入れられる、というのが当社の考えです。応募フォームの利用目的の明示は、「導入事例・ニュース・IR・資料のページ」の資料請求フォームと同じです。

JobPosting構造化データは、求人が1件掲載されているページでだけ使えます。採用トップや求人一覧のページには付けられません。募集を終えたら、validThroughを過去の日付にするかページを削除し、期限切れの求人を残しません。

募集の情報を正確で最新の内容に保つことは、職業安定法でも募集する会社の義務です（5条の4第2項）。

Googleのコンテンツポリシーは、実際と異なる勤務地、応募方法が示されていない求人、応募者からの金銭の徴収などを禁じています。「採用サイト SEO」の検索数は56回で小さく、採用ページは会社名と職種名の検索で見つけてもらう場所、と位置づけるのが当社の判断です。

職種ごとの求人ページの作り方と地域名の扱いは、建設業のSEO対策と人材業界のSEO対策で詳しく書いています。

出典: Google「求人情報（JobPosting）の構造化データ」、職業安定法

サイトの構造の判断

サブドメインとサブディレクトリに順位の優劣はない

オウンドメディアやブランドサイトを、例えば「media.example.com」のサブドメインにするか、「example.com/media/」のサブディレクトリにするかは、担当者が最初に迷う判断です。

SEOスターターガイドの答えは「ビジネスの観点からは、ビジネス上意味があればどちらでも構いません」です。サブディレクトリは管理が容易で、トピックや業種によってはサブドメインに分ける意味がある、という運用上の話で、順位の優劣は書かれていません。

違いが出るのは「会社名で探されたときに出るもの」で触れたサイト名です。サブディレクトリのオウンドメディアは本体と同じサイト名で検索結果に出て、サブドメインなら別のサイト名を持てます。

同じ会社名で読んでもらう読み物はサブディレクトリに置き、別のブランド名やサービス名で認知させたいサイトだけを、サブドメインか別ドメインにする、というのが当社の考えです。グループ会社のサイトも同じで、社名が別なら別のドメインで、事業部なら本体のディレクトリで持つ形が探しやすくなります。

それでも迷う場合は、いまの体制で更新しやすいほうを選ぶことを当社はおすすめします。順位で選ぶ理由はない、というわけです。

多言語のページはhreflangで対応を示す

海外拠点や海外の顧客向けに英語版のページを持つ場合は、日本語版と英語版が同じページの言語違いであることを、hreflangでGoogleに伝えます。全ページを翻訳している場合も、テンプレートだけ翻訳している場合も対象です。

指定の方法はHTMLのlinkタグ・HTTPヘッダー・サイトマップのどれでもよく、Googleの扱いは同じなので1つに決めます。

共通の決まりとして、日本語版自身も含めて相互に参照すること、URLはhttpsから始まる完全な形で書くこと、片方からしか参照していない指定は無視されることがあります。英語版があるページだけに付け、日本語版しかないページには付けません。

言語はISO 639-1、地域はISO 3166-1 Alpha-2のコードだけが使え、どれにも当たらない場合の代替としてx-defaultを指定できます。

ちなみに、Googleはhreflangやlang属性でページの言語を判定しているわけではなく、独自のアルゴリズムで判定します。

PDFで持つ情報とHTMLで持つ情報

会社案内や製品カタログはPDFで持つことが多いですが、「導入事例・ニュース・IR・資料のページ」で述べたとおりPDFもインデックスの対象です。同じ内容をPDFとHTMLの両方に置くと、Googleがどちらを出すかを選びます。

検索で読者に最初に見せたい情報はHTMLのページに書き、PDFはそのページからリンクして印刷・保存用に置く分担を当社はおすすめします。PDFを開いた人は、サイトのナビゲーションや問い合わせの導線から離れてしまうからです。

逆に、検索に出したくない社内向けの資料PDFは、公開フォルダに置かないか、X-Robots-Tagのnoindexを付けます。

出典: Google「SEO スターターガイド」、Google「Google 検索でのサイト名」、Google「ページのローカライズ版について Google に知らせる」、Google「多地域、多言語のサイトの管理」

まとめ

コーポレートサイトのSEOは、ページごとに持っている部署が違うので、Web担当者が1人で全部を書き換えることはできません。部署ごとに持つページと確認することを、表にしました。

最初に手を付けるのは、「会社名で探されたときに出るもの」のサイト名の表記の統一と、「事業と製品のページとキーワード」の製品ごとのキーワードの書き出しの2つです。どちらもWeb担当と事業部だけで進められ、ほかの部署のページの直しはその後で間に合います。