中小企業のSEO対策｜自社でやることと業者に任せることの分け方

ホームページはあるのに、検索で見つかるのは社名だけで、商品やサービスのキーワードでは出てこない。担当は自分1人で他の仕事と兼務、業者に頼む予算も限られている。そう悩んでいる中小企業の経営者やWeb担当者の方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、中小企業のSEO対策は、その会社にしか出せない情報を社内で持ち、Search Consoleの登録と主力サービスのページ1本から始めます。

当社ツールで調べると、「中小企業 SEO」の月間推定検索数は112回でした。「SEO対策 自分で」は256回、「SEO対策 費用」は704回で、やり方と費用を調べる検索のほうが大きいことが分かります。

今回は従業員数十人以下で、担当者が1人か兼務の会社に向けて、自社でやることと任せることの分け方・最初の1か月の設定・最初に作るページ・業者に頼むときの確かめ方・月1回の確認の手順を解説します。

業種ごとのキーワードとページの作り方は「業種別SEO対策ガイド」、SEOの全体像は「SEOとは」にまとめています。

自社でやることと任せることを分ける

小規模の事業者は多くを自分でできる

Googleの「SEO業者の利用を検討する」ページには、「小規模なローカルビジネスの経営者は、おそらく、作業の多くを自分で行うことができます」とあり、SEOスターターガイドから始めることが案内されています。

同じページでGoogleは、検索結果でのサイトの表示や掲載順位に関して金銭を受け取ることは一切ない、Googleに広告を出しても検索結果での表示状況には影響しない、とも書いています。

2026年版中小企業白書では、中小企業のソフトウェア投資比率は上昇傾向にあるものの、大企業と比べて低い水準で推移しているとされています。予算の面で大企業との差があるのは確かです。ただ、商品やサービスをいちばん知っているのはご自身で、ページの中身を用意する作業に会社の規模は関係ありません。

社内で持つものと任せてよいもの

担当者が1人で兼務なら、作業を「ご自身にしか出せない情報」と「やり方が決まっている作業」に分けます。前者は社内で持ち、後者は業者や制作会社に任せてもページの中身は変わりません。当社の考える分け方は、次の表のとおりです。

業者に任せる場合も、事例・写真・料金・よく聞かれる質問の素材を社内から出さないと、業者はどの会社にも当てはまる文章しか書けません。素材を出す時間を月に数時間確保することが、任せる場合も自分でやる場合も前提になる、というわけです。

外部の知見を借りながら社内で進める手順は「インハウスSEO」、コンサルに依頼する場合の流れは「SEOコンサルティングとは」で解説しています。

文字数と見出しの数に決まりはない

本記事の以前の版では、タイトルは前半30文字以内、説明文は120文字前後、と数字で書いていました。GoogleのSEOスターターガイドには「魔法の文字数も、最小や最大の文字数も存在しません」「ページごとに魔法の見出し数や理想的な見出し数といったものが存在することもありません」とあります。

E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）についても、Googleは「E-E-A-T自体はランキングに直接影響する要因ではありません」と書いています。

健康やお金など生活に大きく影響する話題ではE-E-A-Tが優れたコンテンツを特に重視する、という説明はありますが、順位に直結する要因と書くのは正確ではありません。

文字数を増やすために本文を水増しする必要はなく、ご自身で確かめた事実を必要な分だけ書けば足りるというわけです。

出典: Google「SEO業者の利用を検討する」、Google「検索エンジン最適化（SEO）スターターガイド」、Google「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」、中小企業庁「2026年版中小企業白書 第1部第1章第5節 デジタル化・DX」

最初の1か月で整える設定

Search Consoleは登録して月1回見る

Search ConsoleはGoogleが無料で提供しているツールで、サイトがどのキーワードで何回表示され、何回クリックされたかが分かります。Googleの開始ガイドの手順は次のとおりです。

1. サイトの所有者を確認する（ドメインの管理画面かHTMLに確認用の記述を入れる。制作会社に頼んでよい作業）
2. インデックスカバレッジレポートで、エラーや警告が出ているページを確認する
3. サイトマップの送信を検討する（必須ではないが、ページが見つかりやすくなる可能性がある）
4. 検索パフォーマンスレポートで、キーワードとページごとの表示回数・クリック数を確認する

同じガイドには「このツールに毎日ログインする必要はありません」「月に1回程度は（またはサイトのコンテンツに変更を加えた場合は）、アカウントをチェックすることをおすすめします」とあります。兼務の担当者でも無理のない頻度です。

所有者の確認は制作会社に頼んで構いません。ただし、Search Consoleのプロパティはご自身のGoogleアカウントで作り、業者にはユーザーとして権限を追加する形にすることを当社はおすすめします。契約を終えたときに、データと設定が手元に残ります。

来店や訪問がある会社はGoogleビジネスプロフィールも整える

来店や訪問がある会社は、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）の登録も最初の1か月に入れます。

Googleのヘルプでは、ローカル検索結果は「主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されます」とあり、知名度はリンクしているサイトの数や口コミの数などの情報にも基づく、と説明されています。

ビジネス名は、看板や名刺・請求書などで実際に使っている名称どおりに登録します。Googleのガイドラインは、ビジネス名に「サービスまたは商品の情報」「所在地情報の表示」「営業時間の情報」「電話番号またはウェブサイトのURL」などを追加できないとしています。

例えば「〇〇工務店 外壁塗装 〇〇市」のように、サービス名や地域名を足した登録はこの決まりに反します。住所の行にURLやキーワードを入れないことも同じガイドラインにあり、実際にサービスを提供していない郵送先だけの住所（バーチャルオフィス）ではプロフィールを利用できません。

工務店のように客先へ出向く会社で、事務所に客が来ないなら、住所を表示しない非店舗型のプロフィールにしてサービス提供地域を指定します。

口コミは、来店したお客様に依頼して集めます。この場合、口コミの投稿や変更、否定的な口コミの削除と引き換えに無料や割引で商品・サービスを提供することは、Googleのポリシーで「虚偽のエンゲージメントと見なされ、固く禁じられています」。

社員や家族など、実際に利用していない人に口コミを頼むことも同じポリシーで禁止されています。

ちなみに、Googleは「ランキングを上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じておりません」とも明記しています。「Googleマップの上位表示を保証」といった営業を受けたら、Googleのこの説明と照らし合わせてください。

プロフィールの項目の埋め方とサイトのSEOとの関係は「ローカルSEOとは」で解説しています。業種ごとの口コミの集め方と守ることは、業種別SEO対策ガイドの各記事にあります。

出典: Google「Search Console を使ってみる」、Googleビジネスプロフィール ヘルプ「Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント」、同「Googleに掲載するビジネス情報のガイドライン」、同「クチコミを増やすためのヒント」、Googleマップ「ユーザー投稿コンテンツのポリシー」

最初に作るページ

トップページより先に主力サービスのページを1本

会社のサイトで最初に手を入れるのは、トップページではなく、いちばん問い合わせが多いサービスのページ1本です。トップページの役割は社名の検索を受けて各ページへ案内するところまでで、「〇〇市 外壁塗装」のようなキーワードを受けるのはサービスのページの側です。

そのページに載せるのは、サービスの内容と範囲・料金の目安か見積りの条件・対応する地域・実際の事例と写真・よく聞かれる質問と答え・問い合わせ先です。「自社でやることと任せることを分ける」の表で「社内で持つ」とした素材が、そのまま本文になります。

1本目ができたら、次に問い合わせが多いサービスへ進みます。ページを増やす順番は売上と問い合わせの多い順で、検索数の大きい順ではない、と当社は考えています。検索数が大きくても受けられない仕事のページは、問い合わせが来ても断ることになります。

商品やサービスのキーワードの検索数を調べる

SEO自体を調べる検索の大小を、当社ツールで調べて表にしました。

※当社ツール「aramakijake.jp」によるGoogleの月間推定検索数（2026年9月29日調べ）。本記事のほかの箇所の検索数も同じ調べです。推定値なので、実際の検索回数とは異なる場合があります。

この表で判断できるのは、「中小企業 SEO」の検索は月に100回ほどで、「SEO対策 費用」の検索はその数倍ある、という大まかな差までです。読者の会社の商品やサービスのキーワードは、この表には出てきません。そのキーワードはご自身で調べる必要がある、というわけです。

調べ方はまず、「商品・サービス名」「サービス名＋地域名」「サービス名＋料金」「サービス名＋比較や違い」の形で、キーワードの候補を20〜30個書き出します。次に、aramakijake.jpのような検索数のツールで1つずつ検索数を見ます。

検索数が0と出たキーワードも、電話でよく聞かれる言い方なら候補に残します。推定値のツールは小さい検索数を拾いきれないので、社内で実際に使われている言い方のほうを優先します。

候補が出そろったら、1つのキーワードに1つのページを割り当てることを当社はおすすめします。例えば「外壁塗装 費用」と「外壁塗装 相場」のように意味が同じキーワードは1ページで受け、「外壁塗装 助成金」のように答えが別の内容になるものは別のページにします。

Search Consoleを登録してしばらくたつと、検索パフォーマンスレポートに実際に表示されたキーワードが並びます。ツールの推定値よりこちらが実測なので、以降のページの候補はここから拾う形に切り替えます。

会社のサイト全体の作り方は「コーポレートサイトのSEO対策」で解説しています。

ご自身にしかない情報を載せる

Googleは有用なコンテンツの自己評価で、他のソースを参考にする場合に「単なるコピーや書き換えではなく、付加価値とオリジナリティを十分に示すものですか」と問いかけています。業者や大手のサイトと同じ内容のページを作っても、同じ内容が1つ増えるだけです。

ご自身にしかないものは、事例の写真・作業の前後・料金の内訳・お客様から実際に聞かれた質問と答えです。例えば工務店なら、施工した家の写真と工期と費用の内訳、聞かれた質問への答えを1件ずつ載せるだけで、他社と重ならないページになります。

消費者向けの料金の総額表示（消費税法63条）と、二重価格や「No.1」の表示（景品表示法5条）は業種を問わない決まりです。そのうえに、資格や業法の広告規制が業種ごとにあります。

ご自身の業種の記事が業種別SEO対策ガイドにあれば、キーワードの表と守る表現をそちらで確かめてください。例えば「リフォームのSEO対策」「税理士のSEO対策」「整体院のSEO対策」があります。

出典: Google「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」、Google「Search Console を使ってみる」、e-Gov法令検索「消費税法」、同「不当景品類及び不当表示防止法」

業者に頼むときの確かめ方

Googleのページにある確認項目

Googleの「SEO業者の利用を検討する」ページには、業者に依頼する前の考慮事項が並んでいます。面談で確かめる項目として、過去の作業のサンプルと成功事例・Google検索の基本事項への準拠・期待される結果とその測定方法・同業種や同地域での実績・担当者との連絡体制が挙げられています。

同じページの注意点のうち、本記事の読者に関係が深いものを引きます。

• SEO監査の提案を受けた場合は、Search Consoleへの読み取り権限のみを付与し、この段階では書き込み権限は付与しない
• 「変更を行うことで、検索結果の最初のページに必ず表示されるようになります」などと言う業者がいたら、他の業者を探す
• Googleで一番上に掲載されることは誰にも保証できない。掲載順位を保証する業者、Googleとの「特別な関係」を強調する業者、Googleへの「優先登録」を宣伝する業者には注意する
• 自社サイトからSEO業者にリンクする必要は一切ない。何千もの検索エンジンへの登録申請などの効果を宣伝する業者は避ける
• Googleはサードパーティ製のSEOツールを評価も推奨もしておらず、それらのツールはGoogleの内部ランキングデータにアクセスできない
• 不審なメールを送信するSEO業者・ウェブコンサルタント・代理店に注意する

「最初の1か月で整える設定」でSearch Consoleをご自身のアカウントで持つ形にしたのは、この権限の管理を社内でできるようにするためです。

費用と契約で確かめること

「SEO対策 費用」は月に704回の検索があり、費用を調べる検索は「中小企業 SEO」より大きいです。ただ、SEOの費用は作業の範囲で決まるもので、相場について当社が確かめられる公的な統計はありません。本記事でも金額の目安は書きません。

ここからは、Googleのページにはない当社の考えとして書きます。

見積りをもらったら、金額より先に「何をする作業か」の明細を見ます。ページの作成本数・技術的な改善の項目・毎月のレポートの中身が書かれていれば、「自社でやることと任せることを分ける」の分け方に沿って社内でやる分を除き、残りの作業で金額を比べられます。

成果報酬の契約は、何を成果とするかで中身が変わります。特定のキーワードの順位を成果にする契約は、Googleが「誰にも保証できない」とする順位を約束の対象にしている点で、上の注意点に近いと当社は考えています。問い合わせ件数を成果にするなら、計測の方法と対象を契約書で確かめます。

長期契約では、契約期間・自動更新の有無・途中で解約する条件と費用・解約後のページとアカウントの帰属を見ます。ドメイン・サーバー・Search Console・Googleビジネスプロフィールの名義はご自身の会社にし、業者には権限を追加する形にすることを当社はおすすめします。

補助金の対象とリンクの購入

以前「IT導入補助金」と呼ばれていた制度は、現在は「デジタル化・AI導入補助金2026」の名称です。事務局のサイトでは、業務効率化やDXに向けたITツール（ソフトウェア、サービス等）の導入を支援する補助金で、対象は事前に事務局の審査を受けて登録されたITツールとされています。

相談対応などのサポート費用やクラウドサービスの利用料も対象に含まれる、と同じサイトにあります。ただし、ITツール登録要領では広告宣伝に類するものは登録の対象外で、コンサルティングも登録されたソフトウェアの導入と活用に伴うものに限られます。

SEOのコンサルティングだけの契約は、登録されたITツールの導入ではないので、この条件に当てはまりません。「補助金でSEOができます」という営業を受けたら、そのツールが事務局のITツール検索に登録されているか、業者が登録されたIT導入支援事業者かをご自身で確かめます。個別の可否は事務局への確認が要ります。

「被リンクを〇本付けます」という提案は、順位を上げる目的でお金を払ってリンクを付けてもらうものなら、Googleのスパムポリシーが定めるリンクスパムに当たります。

ポリシーは「ランキングを上げることを目的としたリンクの売買」の例として、リンクに関して金銭をやり取りすること、物品やサービスをやり取りすることを挙げています。

違反したサイトは、掲載順位が下がったり検索結果に表示されなくなったりすることがあります。広告として掲載するリンクは、rel=”nofollow”かrel=”sponsored”の属性を付けていればポリシー違反になりません。

業者がリンクの本数を成果にしていたら、どのサイトからどの属性で張るのかを確かめ、答えが出ないときや属性の付かない有料のリンクのときは依頼しないのが当社の考えです。

出典: Google「SEO業者の利用を検討する」、デジタル化・AI導入補助金2026 事務局「デジタル化・AI導入補助金とは」、同「ITツール登録要領」、Google「スパムに関するポリシー」

まとめ

最後に、設定が終わってから毎月確かめることを順に並べます。月に1回の作業です。

1. Search Consoleの検索パフォーマンスで、表示回数とクリック数が前の月から増えたキーワードと減ったキーワードを見る
2. インデックスカバレッジレポートに新しいエラーがないか見る（あれば制作会社か業者へ）
3. 表示されているのにクリックがないキーワードがあれば、そのキーワードを受けるページを「最初に作るページ」の順番で1本足す
4. Googleビジネスプロフィールの営業時間・写真・口コミの返信を最新にする（来店や訪問がある会社）
5. 業者に頼んでいる場合は、月のレポートの作業項目と契約の明細を照らし合わせる

担当者1人の会社なら、まずはこの5項目を月1回確かめる運用で足りる、というのが当社の考えです。業種ごとのキーワードと守る表現は、業種別SEO対策ガイドからご自身の業種の記事を選んで確かめてください。